※減価償却については税理士によって見解が異なる場合がございます。別途、税理士とご相談ください。
※上記はあくまでも一例となり、物件・諸条件によって異なります。また、将来の運用成果を保証するものではありません。
まだまだ成長を続けるトランクルーム市場に
投資してみませんか?
トランクルーム事業は、個人や法人の収納スペースの悩みを解決するビジネスです。マンションやオフィスをパーテーションで区切り、収納スペースとして貸し出すビジネスで、その利便性から高い需要があり成長傾向にあります。
住居としては駅近が人気ですが、トランクルームは徒歩で荷物を持っていける場所を探します。だから駅から逆でもOK。不動産投資としては珍しく駅近でなくても高い入居率を期待できる商品です。
あくまで「モノの収納」であり、利用者は最新の設備や内外装のデザイン性などを求めるものではありません。
そのため建物の築年数にはほとんど左右されません。
人が住むことがないため敷金・礼金や原状回復という負担はありません。
パーテーションが傷ついていた場合は借り主に補修費用を請求するのでオーナーの懐が痛むことはありません。
2020 年度の日本における市場規模は 800 億円程度でしたが、年々 7%程度の成長をみせており、
2025 年度には
1000億円
に達すると予測されています。(矢野経済研究所 推計)
アメリカ市場では…約40年間に渡り年10%程度の成長を続け、約2兆円市場にまで成長。
近年、オーストラリア・カナダ・ヨーロッパ諸国などでも高い成長率となり、世界各国においてもサービスが浸透しつつあります。
日本は100世帯に1室の割合。
アメリカなどと比較すると市場規模はまだ小さいものの、日本のファミリーレストラン市場を超える規模まで成長。
今後も市場規模が成長することが予測されております。
※上記はあくまでも一例となり、物件・諸条件によって異なります。
また、将来の運用成果を保証するものではありません。
使われ方としても経年劣化しづらく、維持が楽でトラブルも少ない傾向にあります。安定した投資先、成長市場への投資を検討の方は是非お問い合わせください。
※上記はあくまでも一例となり、物件・諸条件によって異なります。
また、将来の運用成果を保証するものではありません。
そんな方におすすめなのが
UKのトランクルーム経営です!
トランクルームの運用室数の急成長度は業界内で随一!
新しいことへのチャレンジをやめない不動産ベンチャー会社です。
※ご紹介している事例は、あくまでも一例となり、物件・諸条件によって異なります。また、将来の運用成果を保証するものではありません。
「トランクルーム投資」について詳しく知りたい方はこちらもご覧ください
※ご紹介している事例は、あくまでも一例となり、物件・諸条件によって異なります。また、将来の運用成果を保証するものではありません。
説明では聞いていましたが、本当に何もしなくていいことに驚きました。毎月固定費を支払うだけで売上が振り込まれる。なんて楽な投資なのかと感心しています。
初期投資額やランニングコストを考えれば気軽に始められます。もし自己投資に余裕があるのであれば、試してみるのも良いと思います。
引退まであと5、6年。そんな時期に今更ギャンブルのような投資はしたくありません。手堅くできて年金代わりになる程度の額が定期的に入る投資を探していました。
初めての不動産投資で不安もありましたが、丁寧な説明があったおかげで安心して投資できました。また、利回りも予想以上で大変満足しています。今後も投資を続けたいと思っています。
※ご紹介している事例は、あくまでも一例となり、物件・諸条件によって異なります。また、将来の運用成果を保証するものではありません。
お問い合わせいただいた方へ、30分程度のオンラインでの面談を通じて、現在募集している物件についてご紹介させていただきます。人気のエリア・物件についてはすぐ予定数に達してしまう場合がありますので、お早めにご検討ください。
ご契約の前に、WEBでのエントリー(会員登録)を行います。お名前や住所などに加えて、年収等についてもお伺いいたします。
エントリー(会員登録)が完了し、物件が決まりましたら、ご契約の手続きへと進みます。弊社ではクラウドサインを導入しており、オンライン上で契約手続きが完結します。
ご契約が完了した後、店舗が開業し、運用が開始されます。
毎月、売上に加えて、事業報告書をメールにてお送りしますので、進捗についてご確認いただけます。
注意事項と追記
※書籍プレゼントはお一人様一冊限りとさせていただきます。
※文中にある利回りは当社取り扱い物件平均利回りの目安であり物件による変動がございます。
※初期投資費用は投資物件により異なります。
※家賃収入には空室、滞納リスクがあります。投資元本と換金の流動性に関するリスクもございます。